今、英語業界は堅調。
東京オリンピックやインバウンド客の増加、２０２０年からの小学校での英語教科化によってニーズが拡大。
英語教育の過熱化が予想され、今後ますます、英会話スクールや英語塾が増えていくことが予想されています。
が、あなたが生徒数２００人以下の英会話スクールや英語塾を経営している場合。それは必ずしも安心できるニュースではありません。
なぜなら、市場が拡大していく一方で、中小経営の教育関連事業者が倒産に追いやられている現状があるからです。
大手が中小を食う構図
なぜ、教育市場が成長しているにも関わらず、倒産件数は増えているのか？その理由は、大手の参入です。
早い話、資本力が強大な大手が、資本力のない小規模の塾やスクールから生徒を奪い、成長しているという、弱肉強食の現実です。
この傾向は英語業界も同じ。
実際、私も運営歴１０年以上にもなる英語情報サイトで、英会話スクールの紹介をしていますが、反応率が高い会社。PV数が獲得できるのは、傾向として大手が強い現実があります。
この点、市場が拡大しているというポジティブなニュースに安心するのは早計かもしれません。
英会話業界も同じ。２０１７年にあのイーオンが大手KDDIの参加に入ったという事実は、今後業界の競争が激化していく前触れになるかもしれません。
オンリー１は最強のナンバー１
ではどうすれば今後、資本力に強みがない中小の英語教育事業者が生徒を確保し、生き残っていくことができるのか？
そのカギが差別化です。
つまり、「うちのスクールは○○という点でダントツです。オンリー１です」という、徹底した強みを持ち、それを幅広く世間に認知させていくための戦略を実行することです。
その実践的な先例となるのが、英語パーソナルトレーニング業界です。
この業界は、高額＋短期間がキーワードの英語サービスで、一般の英会話スクールと比較すると、月平均１０万以上の受講費という、高額な価格設定が特徴になっています。
では、「高いから生徒が集まらないのか？」というと事実は逆です。
私が蓄積したデータでは、２０１７年以降、大手の英会話スクール案件より、圧倒的に高い反応率を叩き出すほど、ニーズが高いサービスになっています。
「ここしかない」が最強の武器！
英語パーソナルトレーニング業界のなかでも特に注目したいのは、ENGLISH COMPANYです。
こちらは株式会社スタディハッカー（旧：恵学社）が運営する英会話スクールで、「科学的に根拠がある英語のトレーニング」がそのUSPになっています。
２０１５年、英語パーソナルトレーニングのリーディングカンパニーとして登場。英語パーソナルトレーニングという新しい市場を生み出しただけでなく、業界のNo.１サービスとして、圧倒的な支持を集めています。
ENGLISH COMPANYの特徴は、「科学的に根拠がある英語のトレーニング」を提供するという、ダントツの差別化戦略にあります。
英語のマンツーマントレーニングなら、どの英会話スクールでも行っています。しかし、「科学的に効果が証明された英語トレーニングを行う英会話スクール」はどこにもありませんでした。
その点でダントツ、他社にはない、オンリー１のサービスはメッセージ性が強く、他社にはないナンバー１の存在して認知されています。
このように、同じ英語教育事業でも、徹底的にサービスを差別化し、「私たちの英語教育はここが特徴です」という、他社にはないダントツの何かを提示することによって、圧倒的な結果を出すことができます。
まとめ
このように、今後中小の英会話スクール、英語塾が生き残るカギは差別化にあります。
ネイティブ講師の英語レッスンは差別化にはなりません。他社にはない切り口で、分かりやすい独自のサービスを提供ができるかどうか。すなわち自社と他社を完全に差別化する武器を持つことが、生き残りのカギになるでしょう。
資本力がある大企業が、中小を飲み込む構図はどの世界でも同じ。だからこそ、英語業界の熱が高まっているとき。まだ生徒が集められる今こそ。
徹底的なオンリー１を目指すことが大切です。あなたの塾。スクールのオンリー１は、何ですか？
追記
「今はまだ生徒が集まっているが、今後の経営を考えると、変化を起こしていく必要性を実感している」という方向け、ウェブサイトの改善を始め、ネット集客のご相談を承ります。
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